中田研究室ではオペレーションズ・リサーチ，機械学習，最適化の研究に取り組んでいます．これらの分野はいずれも産業界との結びつきが深く，中田研究室では産業界での応用を念頭に置いた研究に取り組む場合が少なくありません．また中田研究室はこれまで数多くの企業との共同研究・受託研究に参画し，研究成果の社会実装にも精力的に取り組んでいます．

中田研究室の研究領域に関連する共同研究や学術指導に関するご依頼は随時受け付けております．連携に興味のある企業の方は中田または小林までお気軽にご相談ください．過去の具体的な成果にご興味のある方は，研究成果のページもあわせてご覧ください．

中田研と連携する方法

中田研究室と連携する制度としては，主に共同研究，受託研究，学術指導などがあります．各制度の詳細については本学産学連携本部のページをご確認ください．「共同研究・受託研究・学術指導・受託研究員について」でもこれらの制度の違いに関する説明があります．

共同研究

企業・教員双方が協議をして定めた研究課題に取り組みます．企業の研究者と中田研とで役割分担をして，課題に沿った研究を共同で進めます．知的財産の権利所有機関は，発明者がどちらかによって決定します．

受託研究

企業が検討し，教員が了解した研究課題に取り組みます．課題に沿った研究を中田研で進め，研究成果を報告します．原則として発明者は研究を実施する中田研の研究者のみで，知的財産の権利所有権は東京科学大学となります．

学術指導

企業内の課題に取り組み，教員は課題に沿ったアドバイスや指導を行います．知的財産の権利所有権は発明が生じた際に協議します．

これらの制度のほか，奨学寄附金によって中田研究室の研究・教育活動を支援していただくことも可能です．中田研究室の活動に共感いただける企業・団体・個人の方からのご支援も広く募集しております．

過去の共同研究や受託研究など

株式会社小学館

  • 2025年度 「回遊促進のための記事レコメンド手法確立」

株式会社デンソー

  • 2023年度-2025年度「経路計画を考慮したEV用充電ステーションの配置両最適化」

株式会社リクルート

  • 2022-2025年度「反実仮想機械学習を用いた数理モデルの構築」

株式会社博報堂テクノロジーズ (旧negocia株式会社)

  • 2020-2025年度「広告文自動生成に関する研究」

旭化成株式会社

  • 2024-2025年度 「実験手法最適化条件の開発」

楽天株式会社

  • 2020-2025年度「特許公報から技術用語のトレンドの把握及び特許検索用分類識別子の新設の提案」
  • 2017-2019年度「AIの特許制度への影響に関する研究」
  • 2017-2018年度「楽天ブックス倉庫におけるピッキングの最適化に関する研究」

富士通株式会社

  • 2023-2024年度「医療分野などにおける社会課題解決に向けた，データドリブンな課題解決を実現するための計画立案・実行の研究開発」

みずほ第一フィナンシャルテクノロジー株式会社

  • 2018-2023年度「年金ALMにおける多期間最適化問題の高速解法」

株式会社アイ・アール ジャパン

  • 2021-2022年度「機関投資家の行動の要因とその企業に対する効果に関する詳細データに基づく分析」

株式会社エヌ・ティ・ティ・データ

  • 2019-2022年度「量子コンピュータの活用に関する研究開発」

ソネット・メディア・ネットワークス株式会社

  • 2018-2021年度「Uplift Modelingに関する研究」

株式会社ログビー

  • 2020年度「バイアスを含んだ時系列データから将来のイベントを予測するための高精度で説明可能な機械学習モデルの構築」

公益財団法人 野村財団

  • 2018-2020年度「テキスト分析による企業戦略，リスク等の計測とM&Aや資本政策等の企業ファイナンス行動の関係分析」

富士ゼロックス株式会社

  • 2017-2018年度「故障，トラブル，クレーム等に関する予兆・予測精度向上に向けた技術の獲得」
  • 2013-2016年度「品質信頼性情報システムに関する研究」

キヤノン株式会社

  • 2016年度「プロダクション印刷向けスケジューリングの最適化アルゴリズムに関する研究」

株式会社リクルートライフスタイル

  • 2013-2014年度「大規模な商品リコメンド最適化問題に関する研究」

年金積立金管理運用独立行政法人（GPIF）

  • 2011-2014年度「連続時間モデルによる多期間動的ポートフォリオ最適化」
  • 2009年度「公的年金運用におけるポートフォリオ最適化についての研究」

タグジャパン株式会社

  • 2011年度「シフトアサインメントの最適化」

全国労働者共済生活協同組合連合会（全労済）

  • 2010-2011年度「保険料（純掛金）の算出について」

日産自動車株式会社

  • 2010年度「車両物流へのOR適用に関する研究」